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厚生労働省（旧：厚生省）が1988年に国民の健康づくりを推進する上で一定の基準を満たしたスポーツクラブやフィットネスクラブを認定し、その普及を図るため「運動型健康増進施設認定規程」（昭和63年厚生省告示第273号）を策定しました。

この大臣認定の際の認定施設への実態調査及び指導は、当時の厚生大臣より調査法人としての指名を受けて開始以降、継続実施しております。

運動型健康運動増進施設が普及することで、生活習慣病の予防・改善、高齢者の健康づくりや競技力向上に寄与し、活力ある生涯スポーツ社会の実現に貢献します。全国では約350施設が認定されており、医療費控除対象となる「指定運動療法施設」も含まれます。

• 有酸素運動・筋力強化運動が安全に行える設備の配置
• 体力測定、運動プログラム提供、応急処置の設備
• 生活指導のための設備
• 健康運動指導士など指導者の配置
• 医療機関との適切な提携
• 継続的な健康状態の把握と運動指導

指定運動療法施設

厚生労働大臣認定健康増進施設のうち、一定の要件を満たす施設を、厚生労働省が運動療法に適した施設として指定したものです。

この指定を受けた施設では、医師の指示に基づく運動療法の利用料金が、医療費控除の対象になります（所得税法第73条）。

• 厚生労働大臣認定健康増進施設であること
• 日本医師会認定 健康スポーツ医との連携
• 健康運動実践指導者の配置
• 1回あたり10,000円以内の料金設定

引用： 日本健康スポーツ連盟